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話題のZEH住宅について解説!政府から補助金を受けられる?

公開日:2021/07/15  最終更新日:2021/05/21


広告やテレビなどで、「ZEH(ゼッチ)住宅」という言葉を見かけたことがある人も多いのではないでしょうか。ZEH住宅は環境に優しい省エネ住宅で、断熱性に優れていることや、光熱費を安く抑えられるのがメリットです。さらにZEHの基準をクリアしていると、国から補助金がもらえます。今回の記事では、ZEH住宅のメリットや補助金について解説します。

ZEH住宅とは何?

ZEHは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で「使うエネルギー≦創るエネルギー」となる家を指します。ZEH住宅の構成要素は「断熱性」「省エネ」「創エネ」の3つです。まず断熱性を高めて省エネシステムを導入することで、消費エネルギーを減らします。そして太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムにより、エネルギーを創りだすのです。

ZEH住宅として認められるには、省エネ家電などの設備を導入し、設定された省エネ率をクリアする必要があります。しかし日照が少ない地域など、地域や住宅の特性によっては、基準クリアが難しい場合もあるでしょう。そこでZEHには、寒冷地などが対象の「NearlyZEH」、都市部狭小地が対象の「ZEHOriented」、通常のZEH基準よりも省エネ性能を高めた「ZEH+」「NearlyZEH+」など、複数の種類が用意されています。

ZEH住宅のメリット

ZEH住宅は省エネで環境に優しい家です。住人にとってのZEH住宅のメリットを、5つ紹介しましょう。

光熱費を抑えられる

ZEH住宅には省エネ・創エネのシステムや家電が導入されるため、光熱費を抑えることが可能です。具体的には、太陽光発電システムで自家発電し(創エネ)、省エネ性能が高い冷暖房・給湯システム・照明器具で消費電力を抑えます(省エネ)。ZEH住宅の断熱性能の高さも、冷暖房の節約につながるでしょう。快適に暮らしながら節電できるのがZEHならではの魅力です。またZEH住宅には、住宅内で作ったエネルギーと消費エネルギーを確認できる「HEMS(ヘムス)」というシステムも設置されます。HEMSをチェックすることで、より節電・省エネへの意識が高まるでしょう。

停電に対応できる

太陽光発電システムでつくった電気を蓄える「蓄電池」を設置すると、停電が起きたときに対応できます。蓄電池設置はZEHの基準上は必須ではありません。しかし、自然災害などの非常時に役立つことを考えると、太陽光システムと合わせて購入しておきたい設備でしょう。蓄電池があると、日中つくった電気を夜間に使えるため、毎日の電気代をさらに節約できます。

ヒートショックの予防につながる

ZEH住宅はヒートショックの予防にもつながります。ヒートショックとは急激な気温変化が原因で血圧が変動する症状のことで、最悪の場合は命にかかわる問題に発展するものです。ZEH住宅は高断熱なので外気の影響を受けにくく、住宅内の温度差を小さくできるため、ヒートショックの予防につながります。

家の資産価値があがる

ZEH住宅は資産価値が高く、将来的に家を売却する際に有利になる可能性があります。2016年、住宅の省エネ性能を評価する「BELS(建築物省エネルギー性能表示制度、ベルス)」という制度が作られました。BELSの評価が高いほど、住宅の資産価値も高くなります。ZEH住宅は高い省エネ性能を備えているため、BELSで高評価を獲得することが可能です。資産価値が高い住宅として、高い価格で売買が成立する可能性が高まるでしょう。

補助金が受け取れる

ZEH住宅の基準をクリアすることで、国から補助金を受け取れるというメリットもあります。また蓄電池はZEH住宅に必須ではありませんが、蓄電池を設置する場合も補助金が支給されるようです。太陽光発電システムや蓄電池は高価なので、補助金を受けることで初期費用の負担を減らせるのは大きなメリットとなるでしょう。

ZEH住宅に関する補助金

ZEH住宅を普及させるため、国はZEH住宅の基準をクリアした住宅に補助金を支給しています。補助金の額や注意点、申請方法について紹介しましょう。

ZEH住宅に支給される補助金の額

補助金の額は、申請する年やZEHの種類によって異なります。たとえば2019年の補助金額はZEH一戸あたり70万円、ZEH+なら一戸あたり115万でした。今後、金額が変更される可能性がありますので、随時チェックすることが必要です。

補助金についての注意点

注意点のひとつめは、補助金の対象が「ZEHビルダー」または「ZEHプランナー」を利用して建築されたZEH住宅のみであることです。2020年11月現在、ZEHビルダーとして登録されているのは7,603社で、ビルダー一覧は「一般社団法人環境共創イニシアチブ」のサイトで確認できます。また、ZEH住宅の補助金を申請した後は、間取りや設備(窓や給湯器など)の変更ができません。さらに補助金の申請期間が決まっていること、応募件数が多いと抽選になってしまうこと、補助金が交付されてからしか着工できないことにも注意が必要です。

補助金の申請方法

補助金申請はZEHビルダーが行うので、書類作成などは基本的に一任できます。施主は一部の必要書類を準備したり、用意された書類に押印やサインをしたりする程度です。

 

経済産業省は「2030年には、新築住宅がすべてZEH住宅になる」という目標を掲げています。このことからも、「ZEH住宅はこれからの住宅のスタンダードになる」といってよいでしょう。環境にも人にも優しい家で災害時に頼りになり、しかも補助金も受け取れるのがZEH住宅の魅力です。これから新築を考えている人がZEH住宅を検討する価値は充分にあります。興味がある方はZEHビルダーに相談してみてはいかがでしょうか。

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